生産技術部の設計チームで治具設計の基礎を学んだ後、現在は工程企画チームにて、製品組立の最適な手順を検討している。
車体構造から原価計算まで、ものづくりの一連の流れを網羅する幅広い知識を日々吸収しており、着実に専門性を高めている。
私がユニプレスに魅力を感じた理由は、大きく分けて三つあります。
一つ目は、独自の高い技術力です。もともと自動車業界に関心があり、さまざまなメーカーを調べていました。その中で、ユニプレスの「プレスを究めて、プレスを越える」という企業理念のもと、高い技術力を持っている点に惹かれました。
二つ目は、選考を通じて、若手であっても主体的に仕事に関わらせてもらえる社風を感じたことです。この点は、入社の決め手となりました。
三つ目は、社員を大切にする安定した就業環境です。福利厚生が非常に充実していることを実感しています。一人暮らしを始める際の家賃補助制度にはとても助けられましたし、業務の状況に合わせて柔軟に取得できる有給休暇や、5日間連続で休めるリフレッシュ休暇、日々の生活リズムを調整できるフレックスタイム勤務など、無理なく働ける環境が整っています。健康に配慮されたメニューが並ぶ食堂もあり、制度の一つひとつに社員を尊重する姿勢が表れていると感じています。
現在は生産技術部において、組立生産の準備に携わっています。
入社当初は設計チームで経験を積み、現在は工程企画チームに所属しています。
当社の製品は、複数の部品を接合し、組み立てることで形作られます。私の役割は、それらを最も効率的かつ高品質に組み立てるための手順を検討し、企画書を作成することです。
あわせて、部品を固定する「冶具（じぐ）」の設計方針をまとめた方案書の作成も担当しています。ここでは、溶接ロボットがスムーズに動く経路を確保したり、コストを抑えつつ高い精度を維持できる構造を検討したりと、後の工程を担当する設計チームがスムーズに作業できるよう、詳細な条件を詰めながら進めていきます。
この仕事の大きな特色は、社内のあらゆる部署と深く連携することです。製品の形状について提案や製品設計を行う車体技術部をはじめ、営業部や原価を検討する原価企画部、そして実際に製造を担う工場の担当者など、非常に多くの方々と協力しながら、一つの形を作り上げています。
最も気を配り、かつ難しさを感じるのは、いかにして目標とする「原価率」の範囲内で最適な企画を立てるかという点です。原価率を基準内に抑えることは、製造コストの低減だけでなく、設備投資額の抑制にも直結する非常に重要なミッションだからです。
具体的な工夫の一つとして、組立ラインにおける「人の動線」と「ロボットの稼働時間」の配分があります。この両者のバランスをいかに適正化できるかで、生産効率、しいては原価率が大きく変わってきます。
また、新車の部品であっても、既存車種の組立プロセスと共通化できる部分はないかを常に探っています。使えるノウハウや設備を最大限に活用し、いかに無駄を省いて効率を高められるか。日々知恵を絞りながら、最適な生産準備のあり方を追求しています。
最初に配属された設計チームで、初めて冶具（じぐ）の設計に携わったことです。担当したのは、車体部品を組み立てる際に、部品を正しい位置に固定して精度を確保するための装置でした。
私は大学時代に電気電子工学を専攻しており、機械系の知識はほとんどなく、3DCADに触れるのも初めてという状態からのスタートでした。そのため、最初は思い通りにいかず非常に苦戦しました。なんとか設計を終えた後も、ミスが見つかりその修正に多くの時間を費やすことになってしまったのです。
しかし、この経験を通じて「知識が浅いうちの失敗は決して無駄ではなく、むしろ成長の糧になる」ということ、そして「綿密な計画を立てて進めることの大切さ」を深く学ぶことができました。
これから入社を検討されている方の中で、機械系以外の専攻の方も心配しすぎる必要はありません。充実した3DCAD研修がありますし、最初は難易度や納期に配慮した業務から段階的に任せてもらえるので、一歩ずつ着実に慣れていくことができます。
現在の工程企画チームに配属されてまだ日が浅いため、まずはこの部署で業務を深く学び、専門知識を蓄えていきたいと考えています。工程企画チームでは、車体構造の理解から原価計算まで非常に幅広い知識が求められます。多くの部署と関わる中で多様な視点を得られることは、自分自身の大きな成長に繋がると感じています。以前、所属していた設計チームでの経験が今の仕事の土台になっているように、現在の学びもまた、将来の大きな武器になると確信しています。
ユニプレスには、若手のうちから主体的に挑戦させてくれる自由な社風があります。この環境を活かし、将来的には海外拠点での業務にも挑戦したいです。生産技術部は海外で活躍するチャンスが多い部署でもあります。英語を共通言語として現地のスタッフと共に仕事し、日本と海外拠点の連携をより強固なものにできるような、橋渡し役を担える存在を目指しています。
